Morundaが、日本の製薬業界のビジネスリーダーを対象に調査を実施したところ、52%がダイバーシティ＆インクルージョン（多様性と包摂性）が最優先課題であると回答し、40%近くが、大きな課題であると答えました。
調査に参加したリーダーの90％が、今後12ヶ月間およびそれ以降の主要な課題として、「ダイバーシティ＆インクルージョン」を認識しています。これを受けて、どのようにすれば最高の人材を確保できるのでしょうか？
「調査に参加したリーダーの90％が、今後12ヶ月間およびそれ以降の主要な課題として、「ダイバーシティ＆インクルージョン」を認識しています」
日本における「ダイバーシティ＆インクルージョン」は、ジェンダー、つまり役職のある地位における女性と男性の比率を指すことがほとんどです。
人生のほとんどのことと同様に、多くの場合、きちんと焦点を当てたことは手に入れる確率が高くなります。自分が、達成可能だと信じることは実現できるのです。その逆に、きちんと焦点を当てないと達成できないとも言えます。例えば、計画なしに減量に成功したり、マラソンを完走したり、MBAを取得したりすることはできません。企業において採用は、重要であり、失敗できないことです。
「企業において採用は、重要であり、失敗できないことです」
事実を把握する
第一に、経営幹部が、多様性が自分たちのビジネスにとって「すばらしいことだ」と信じていなければなりません。ただ、聞こえがいいから掲げるという認識ではなりません。「ダイバーシティ＆インクルージョン」を優先させるという明確な意図が、ビジネスには必要です。勝利を収めるには、多様でダイナミックなチームでなければならないのです。ビジネスにとって必要であるということは、事実として数字とファクトで裏付けられているのです。
「勝利を収めるには、多様でダイナミックなチームでなければならないのです」
人材を把握する
もし、あなたがジャイアンツの監督で、来年に向けて新しいピッチャーを探すと想像してください。何をすべきでしょうか？日本のトップリーグで1番と2番のピッチャーをすべて把握するのではないかと思います。会社において、新しいリーダーを採用するときも、戦略は同じです。誰がいるのかを特定し、今、どこで働いているのか、年齢、経歴、実績などを探るのです。
免疫学に関する製品を発売すると想像してください。さらに、免疫学の分野に初めて参戦すると仮定してみましょう。準備のために何が必要でしょうか？まず、主要なオピニオンリーダーが誰であるかを正確に把握することが初めのステップです。そしてその人物の影響力はどの程度なのか、伝手はあるのか、どうすれば最高の人材と知り合いになれるかに探りを入れます。さらに、会社として、製品についてどんな情報を必要しているのかも洗い直す必要があります。
評価
対象者が絞れたら、密かに、巧みに、そして戦術的に、その人材の強みは何か、実績は何かを探っていきます。定量化と定性化です。
引き寄せの法則
誰かを惹きつけるには、まず、その人が何に興味を持っているかを知る必要があります。何が重要なのかを理解するのです。
「ステレオタイプ、決まり文句、心地いい文言だけでは、市場で最も賢く、最も優秀な人材を惹きつけることはできない」ということです。例えば、すべての女性候補者がワークライフバランスに魅力を感じているとか、家庭を持っていると考えるのは、あまりにも短絡的で、あまりにも杜撰な考えです。人はもっと複雑なのです。
育成する
ここまでのステップで、市場におけるトップクラスの人材リストができました。その次は「育成」のステップです。Morundaのサポートのもと、なぜあなたの会社が市場で最も優秀な人材の求める会社なのか、そのストーリーを作り始めるのです。候補者に知ってもらいたい貴社のストーリーは何でしょうか？どのような違いを生み出しているのか、候補者が直面する問題、課題、機会は何かなどです。優秀な人材は、常に挑戦、障害、変化を求めています。他の候補者が避けたいと思うようなことを、優秀な候補者は、ワクワクしながら待ち構えているのです。
求職中の候補者だけではなく、現在活躍する人も候補者として知るべきです。転職はタイミングがすべてです。そのためにも、貴社は適切なタイミングで適切な場所にいる必要があります。浅瀬だけではなく、広く深いところまで探るべきなのです。
「求職中の候補者だけではなく、現在活躍する人も候補者として知るべきです」
採用できる状態に
候補者を特定し、評価し、ニーズを理解し、育成するプロセスを経て、適切なタイミングで適切なポジションの面接を受けるための最高の機会が整ったことになります。
正しい戦略
採用は重要なことであり、失敗はできません。誰かが辞めたり、退職したり、強制的に退職させられたり、突然ポジションが空いたが、コロナなどで駐在員が日本に来られないなど、採用がぎりぎりになってしまうことがあります。確かにすぐに採用したいと考えるかもしれませんが、候補者はきちんと第三者による評価が必要です。Morundaが最近行った調査によると、調査対象となった経営者の90%以上が、社員が退職することを非常に心配しているか、少なくとも多少は心配しているという結果でした。そんな心配を緩和するためにも、中期的な戦略を立てることは意味があると考えます。
Morunda株式会社について
Morunda株式会社は、東京に本社を置く、製薬・医療機器業界に特化したエグゼクティブサーチ会社です。2011年に設立され、外資系企業を中心にコマーシャル、メディカル、クリニカル、ビジネスインテリジェンス、レギュラトリー分野のエグゼクティブを支援しています。
